SECOND OPINION
セカンドオピニオン
ABOUT
セカンドオピニオンについて
顧問税理士以外の別の税理士から意見を聞く事をセカンドオピニオンと言います。
以下のようなお悩みはありませんか？
１.「顧問は変更せずスポット的にセカンドオピニオンが欲しい」
２.事業承継を検討しているが、顧問からは何の提案もしてこない。
３.いきなり顧問を変更するのは難しいので、「事業承継に関してだけ」セカンドオピニオンを依頼できないか。
４.税務以外の、「経営コンサルタント」的なアドバイスが欲しい。
５.決算は顧問税理士だが、相続の対応について得意な税理士に意見を聞きたい。
６.今の顧問税理士は資産税の分野に精通していない。
７.「個人資産・交友関係について」などは契約している顧問税理士に知られたくないので相談できないことがある。
８.特定の出費について経費で落ちるのかどうかなど税務処理に関して顧問以外の別の角度からのアプローチが知りたい。
９.「顧問変更の前提でお試し的にセカンドオピニオンが欲しい」
１０.先代からの顧問税理士は、高齢で考え方も合わない。顧問を代えたいけれど、父親の反対もあるので早急には難しい。
１１.まずはセカンドオピニオンを頼んで、他の先生との関係性を築いておきたい。
１２.「補助金・助成金のアドバイスなどは税理士業務ではない」という姿勢の顧問税理士で不満である。
１３.税務調査の時に、顧問が税務署のいいなりだった。
思い当たる方には、税理士のセカンドオピニオンをオススメします。
POINT
セカンドオピニオンの大切さ
セカンドオピニオンが必要な理由
税理士であれば、すべての税務に精通しているという訳ではありません。
相続を例にとれば、相続の案件を担当したことのある税理士は少数派だったりします。特定の顧問をお願いしているからといって、事前に確認せず相続についても依頼してしまった場合、相続税を多く払い過ぎてしまうリスクがあると言っても過言ではないでしょう。
セカンドオピニオンの探し方
税理士同士のいざこざを避けるため「現顧問との顧問契約を解消してから」とセカンドオピニオンの依頼をすぐは受けない事務所もあります。
当社にご相談くだされば、セカンドオピニオン大歓迎の貴社のニーズにお応えできる税理士を無料でご紹介いたします。